現在、国内の暗号資産取引所で取り扱いのある主要コイン31種類の概要を解説します。
なお、当記事で記載する取引所は、金融庁に登録された暗号資産交換業者のうちから、弊サイトがオススメする取引所です。
BTC ビットコイン(Bitcoin)
公開 | 2009年1月3日 |
提唱者 | サトシ·ナカモト |
アルゴリズム | PoW(Proof of Work)、SHA256 |
最大供給量 | 21,000,000 BTC |
公式サイト | https://bitcoin.org/ja/ |
取引所 | GMOコイン、bitbank、コインチェック、フォビジャパン |
暗号通貨の元祖。
ナカモトサトシ氏が理論を発表し、生みの親とされる。暗号通貨の単位は彼の名に因み”Satoshi”が使われる。
ビットコインは暗号技術に基づく非中央集権的な暗号資産である。
そのため、中央銀行や企業のような中央当局を必要とせずに運用することができる。
米ドルやユーロのような政府発行の不換紙幣とは異なり、その国の中央銀行によって管理されている。
分散型であるため、ピアツーピアのネットワーク上で動作し、ユーザーは仲介者を通さずに相互に資金を送ることができる。
ETH イーサリアム(Ethereum )
ユーザが独自に定義した契約(Smart Contract)、財産を扱うことができる柔軟性の高い暗号資産。BTCの欠点を改善。
イーサリアムは、分散型アプリケーションのためのグローバルでオープンソースのプラットフォーム。
つまり、誰もが分散的にアプリケーションを構築でき、すべての状態とデータが分散され、公にアクセス可能なワールドコンピュータを作ることがビジョンである。
イーサリアムは、開発者がデジタル価値をプログラムするためにコードを書くことができるスマートコントラクトをサポートしている。
イーサリアム上に構築された分散型アプリケーション(dapps)の例としては、トークン、非ファンジブルトークン、分散型金融アプリ、融資プロトコル、分散型取引所などがある。
イーサリアムの創設チームは、Vitalik Buterin、Mihai Alisie、Anthony Di lorio、Charles Hoskinson、Amir Chetrit、Joseph Lubin、Gavin Wood、Jeffrey Wilkeら既知の人物で構成されている。
設立メンバー全員がまだイーサリアム財団にいるわけではなく、他のプロジェクトに移っている人もいる。例えば、Charles HoskinsonはCardanoの開発に、Gavin WoodはPolkadotの開発にそれぞれ移行している。
最近注目のNFTを買うにはこのETHが必要で、通常、取り扱いのあるbitbankなどの取引所でETHを買って自分のMetaMaskなどのウォレットに移すことになる。
BCH(BCC)ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash)
公開 | 2017年8月1日 |
アルゴリズム | Proof of Work(SHA-256) |
最大供給量 | 21,000,000 BCH |
公式サイト | https://www.bitcoincash.org/ |
取引所 | GMOコイン、bitbank、コインチェック、フォビジャパン |
ビットコインキャッシュ(BCH)は、ビットコインによく似た暗号資産の一種である。
実は、ビットコインキャッシュは、ビットコインの開発者のあるグループが、ビットコインの全体的なスケーラビリティの方向性に不満を持ち、チェーンが分裂した結果、ビットコインのフォークとなったものである。
2018年11月、Bitcoin Cashのコミュニティはその後、さらに別のハードフォークによってBitcoin CashとBitcoin SVに分裂することになる。
Craig Wright氏とCalvin Ayre氏が支持する後者の陣営は、ブロックサイズの上限をさらに128MBにするBitcoin Satoshi Visionという競合するソフトウェアバージョンを提案した。
2020年11月15日、ビットコインキャッシュは再びハードフォークを経験した。
ブロック#661647で発生したフォークにより、ビットコインキャッシュABC(BCHA)が登場した。
ビットコインキャッシュABCネットワークは、採掘報酬の8%がプロトコル開発のための資金としてBCHA開発者に分配される採掘者税を含んでいる。
簡単にまとめると、もともとビットコインキャッシュの開発者は、ビットコインの開発に関する決定に不満を持っていた。具体的には、SegWit(Segregated Witness)の実装に不満があった。
ビットコインキャッシュの開発者たちは、SegWitはビットコインネットワークの分散化に対する妥協だと考えている。彼らは、ビットコインを通貨として成長させるためには、代わりにネットワークのブロックサイズを大きくすることができたと信じていた。
このグループは共に、ビットコインのブロックチェーンから分離する計画を立て、ブロック容量の上限を8MBに拡大したビットコインキャッシュを作った。
ビットコインはSegWitを実装する計画を進めたが、新たにフォークしたBitcoin CashはSegWitを実装しなかった。
2018年5月15日、その後、Bitcoin Cashのブロックサイズの上限は8MBから32MBに引き上げられた。
2018年11月15日、Bitcoin Cashは自身のコミュニティ内から連鎖分裂を起こし、Bitcoin SVの誕生に至った。
Bitcoin SVのクリエイターは、Bitcoin CashがBitcoin Whitepaperの当初のビジョンに忠実でなくなっていると主張し、独自のコインを形成するために分裂を決意した。
LTC ライトコイン(Litcoin )
公開 | 2011年10月 |
開発者 | Charlie Lee(元Googleのエンジニア) |
最大供給量 | 約8,400万LTC |
公式サイト | https://litecoin.org |
取引所 | GMOコイン、bitbank、コインチェック、フォビジャパン |
ビットコイン(BTC)から派生して誕生。世界中の誰にでも即座にゼロコスト支払いを可能にするピアツーピアの暗号資産。送金時間はビットコインの4倍の速さといわれる。
ライトコインは2011年に公開された。
ライトコインは、成熟した暗号通貨として、特にミームコインと比較すると、価値をかなり保持し、ボラティリティが低くなる傾向がある。
ビットコイン価格と暗号資産市場全体が上昇すると、ライトコインもそれに追随する傾向がある。
XRP リップル(Ripple)
公開 | 2011年10月 |
開発者 | Ripples Labs Inc. |
最大供給量 | 100 億XRP |
公式サイト | https://ripple.com/xrp/ |
取引所 | GMOコイン、bitbank、コインチェック、フォビジャパン |
リップル社は、特許を取得したリップルネットワーク(通称:リップルネット)と呼ばれる決済ネットワークを通じて、グローバルな決済ソリューションを提供する非公開のフィンテック企業だ。
リップルネットは、XRP Ledger(XRPL)と呼ばれるリップル社のコンセンサス元帳の上に構築されている決済ネットワークだ。
リップル社は、オープンソースのXRP Ledgerの開発に資金を提供した。
ピアツーピアのニーズに応えるそこにあるほとんどの暗号通貨とは異なり、リップルは銀行、決済プロバイダー、デジタル資産取引所をつなぐために作られ、リアルタイム決済の迅速化と取引手数料の低減を可能にしている。
XEM/NEM ニューエコノミームーブメント(New Economy Movement)
NEMは、2015年3月に立ち上げられたブロックチェーンプラットフォーム。
当時は業界のパイオニアの1つであり、当時の他のチェーンに見られた不完全な点を改善しようとしたものだったた。
ユーザー定義のトークン(モザイクと呼ばれる)、名前空間、マルチシグネチャアカウント、EigenTrust++に基づくP2P評価システムを特徴とする、最初の非チューリング完全チェーンの1つだった。
しかし、その最も顕著な貢献は、チェーン上の活動に報酬を与え、プルーフ・オブ・ステークによく見られる富の集中を抑止しようとするPoIコンセンサスメカニズムであった。
クライアントであるNISはJavaで書かれている。
今日、NEMは高度に取引される暗号通貨であり続けています。現在の開発の中心は、NEMと他のブロックチェーンプラットフォームSymbolとの合併だ。
XLM ステラ(Stellar)
公開 | 2014年7月 |
開発者 | Jed McCaleb(Mt.Goxの創業者・Rippleの共同創業者) |
最大供給量 | 50,001,802,268XLM |
公式サイト | https://www.stellar.org/ |
取引所 | GMOコイン、bitbank、コインチェック |
個人間の送金や国際送金における問題を解決することを目的として開発されたブロックチェーン「Stellar」上で使用されている、独自通貨。
「新興国における個人間の送金取引を、円滑におこなえるようになること」を目的として開発された。
2019年11月、ステラ財団がバーンを実施。
Stellarネットワークは、オープンソースで、分散型、コミュニティ所有のネットワークであり、価値のクロスアセットトランスファーを促進するために使用される。
ステラは、あらゆる所得レベルの人々が低コストの金融サービスにアクセスできるオープンな金融システムを目指しながら、1ペニーに満たない金額で資産間の価値移転を促進することを目的としている。
Stellarは、フィアットベースの通貨間および暗号通貨間の交換を扱うことができまる。
Stellarをサポートする組織であるStellar.orgは、XRPのように中央集権的で、クロスプラットフォーム取引やマイクロトランザクションを扱うためのものだが、リップルとは異なり、Stellar.orgは非営利であり、そのプラットフォーム自体もオープンソースで分散型である。
Stellarは、2014年にJed McCaleb氏によって開発された。
Jed McCalebはMt.Goxの創業者でもあり、Rippleの共同創業者でもある、元弁護士のJoyce KimとネットワークシステムStellarを立ち上げた。
Stellarは、金融機関同士をつなぎ、国境を越えた送金に必要なコストと時間を大幅に削減することを目的とした決済技術でもある。
BAT ベーシックアテンショントークン(Basic Attention Token)
公開 | 2017年5月 |
提唱者 | Brendan Eich(JavaScriptの生みの親、Mozilla Corporationの元CEO) |
発行機関 | Brave Software |
最大供給量 | 1,500,000,000BAT |
公式サイト | https://basicattentiontoken.org/ja/team/ |
取引所 | フォビジャパン、GMOコイン |
BATはWebブラウザ「brave」で付与される暗号資産。2016年に誕生した「brave」はプライバシー保護や広告を排除できるという点で優れたブラウザとして注目が集まっている。braveブラウザで、広告を見るとBATを受け取ることができる。YouTubeやbrave上で「投げ銭」としても利用できる。
Basic Attention Token(BAT)は、Brave Inc.が同社のBrave Web Browserのために発行した暗号資産。
Brave Web Browserは、2015年にWebのパイオニアであるBrendan Eich(JavaScriptの生みの親、Mozilla Corporationの元CEO)とCTOのBrian Bondyによって最初に設立された。その後、2016年に広告とトラッカーのブロッキングを主要機能とするBraveブラウザが発売された。
Basic Attention TokenはEichとBondyが共同で作成した。このユーティリティ・トークンはブラウザに統合され、2017年5月31日に正式ローンチされ、3500万ドルの資金調達に成功した。
Braveブラウザーの価値提案は、ユーザーを追跡しないプライバシー重視の広告であり、オプトインのみであることだ。ユーザーがウェブを閲覧し、Braveの広告にオプトインすると、その注目度に応じたBATが報酬として支払われる。パブリッシャーは、質の高いユーザーを維持できればBATの分配を受け、広告主は、広告に関心を持つ質の高いオーディエンスにリーチできることで、広告資金に対するリターンを得ることができる。
また、BATを保有するユーザーは、ウェブサイト上で費やした注目度に基づいてBATトークンをパブリッシャーに自動的に拠出するか、手動でチップを渡すかを選択することができる。
ブレイブと契約している有名なパブリッシャーには、The Washington Post、Vice、The Guardianなどがあります。
OMG オーエムジー(OMG)
OMGは、イーサリアムを基盤として開発されたOMG Network上で使用される、独自の暗号資産。
OMG Networkは、「高速で安価・安全でオープンな金融サービス」を提供することを目的としており、そのOMG Network上で使用される独自の暗号資産がOMG。
2017年にOmiseGoとして開発・運営がスタートした。
XTZ テゾス(Tezos)
独自のスマートコントラクト「OCaml」を使用し、ハードフォークが発生しない自己アップデート型暗号資産。「ベーキング」というブロック生成システムがある。ハードフォークが発生しない自己アップデート型。NFT音楽プラットフォーム「OneOf」をリリース。
Tezosは、元モルガンスタンレーのアナリストであるArthur Breitmanによって作られたコインだが、スマートコントラクトプラットフォームで、Tezosコインの採掘には関与していない。
自己修正とオンチェーンガバナンスの主要なアイデアで自分自身を宣伝するコインだ。
スマートコントラクトをホストするイーサリアムに似たブロックチェーンである。
コミュニティが投票し、その欠陥を改善することができる。
どのトークン保有者も、ネットワーク内の他の人に投票権を委譲することができる。
このコインは、ブロックチェーンが互換性を保つために必要とするさまざまな取引とコンセンサスプロトコルを可能にする汎用ネットワークシェルを使用している。
ソースコードはOCamlで実装されており、高速で柔軟かつ機能的なプログラミング言語であるため、野心的なプロジェクトとその技術的要件に適しているはず。
Tezosのプルーフオブステーク合意アルゴリズムは、デリゲートプルーフオブステーク(dPOS)とは異なり、リキッドプルーフオブステークという名前で呼ばれている。
Tezosが採用しているこのリキッドプルーフステークは、セキュリティと分散化のギャップを埋めつつ、デリゲーションプルーフステークが提供する利点を活用することに重点を置いている。
Tezosのステークプロセスは “baking “と呼ばれている。このブロックチェーンでは、入金を行ったベイカーは、サインアップしてブロックを公開することで報酬を得ることができまる。しかし、ベイカーが何らかの悪い行為をした場合、デポジットは没収される。
Qtum クアンタム(QTUM)
公開 | 2016年12月29日 |
提唱者 | Qtum財団 |
アルゴリズム | Proof of Stake(PoS) |
最大供給量 | 1億QTUM ※1億発行後、上限が1%ずつ増加 |
公式サイト | https://qtum.org/en/ |
取引所 | コインチェック、bitbank、フォビジャパン |
QtumはシンガポールのQtum財団により開発されたオープンソースブロックチェーンプロジェクトであり、暗号資産市場時価総額第1位、2位であるビットコインとイーサリアムの良い点を組み合わせたプロジェクトだ。
ビットコインのトランザクションモデルに基づく仮想マシンを使用することで、ブロックチェーン全体をダウンロードする必要がなくなり、より速く、かつ安全に送信することが出来るようになり、Smart Contractを携帯電話やタブレットで実行することも可能にする。
ビットコインの価値転送技術とイーサリアムのスマートコントラクト技術を融合したQtumはさまざまな著名人等から支持を獲得、ICO前にブロックチェーン業界関係者達から100万ドルの資金を調達した。
Qtumは、分散型オープンソースのスマートコントラクトプラットフォームであり、価値伝達プロトコルだ。
Qtumはプルーフ・オブ・ステーク・コンセンサスを採用しており、ノードオペレータは取引を検証することで報酬を得ることができる。
これは、コミュニティの参加者が特定のネットワークパラメータを変更するために投票することができるDGP統治されたブロックチェーンだ。
Qtumはビットコインのコアフォークで構築されているが、財団はいくつかの主要なツールの助けを借りて、独自のハイブリッドブロックチェーンを作成した。
このコインがビットコインのチェーンを使用しているのは、そのシンプルで安定した性質により、財団がより容易にその上に構築できるようにするためだ。
QTUMプロジェクトはビットコインとイーサリアムのハイブリッドであるため、そのチームはビットコインとイーサリアムの両方のコミュニティからのメンバーで構成されている。また、以前はTencent、Alibaba、Nasdaqなどで働いていたチームメンバーもいる。さらに、Patrick Dai (Project Co-Founder)、Neil Mahi (Chief Blockchain Architect/Co-Founder) 、Jordan Earls (Lead Developer/Co-Founder) など、著名なVCやブロックチェーン・コミュニティの著名人から支援を受けている。
Qtumはチューリング完全ブロックチェーンスタックを提供し、スマートコントラクトやイーサリアムブロックチェーンのような分散型アプリケーションを実行することが可能だ。
QtumはBitcoinのUTXOトランザクションモデルをベースに、Proof-of-Stakeアルゴリズムを使用している。Anthony Di Iorio、Xu Star、Bo Shen、David Lee、Jehan Chu、Roger Verといったブロックチェーンコミュニティの著名なメンバーによって支えられている。
Qtumは、わずか90分後に1000万ドル分以上のトークンを売却し、最終的に総額1570万ドルを調達したが、わずか5日でキャンペーンを早期に中止した。彼らは、一般に配布される5100万Qtumトークンと引き換えに、総額11,156.766ビットコイン(BTC)と77,081.031イーサー(ETH)を調達した。
Qtumのホワイトペーパーでは、コインの51%がクラウドファンディングキャンペーンで一般に配布された。残りの49%のうち、29%のコインはコミュニティのインセンティブとして配分され、残りの20%は早期支援者と開発チームに分配されるという。
ENJ エンジンコイン(Enjin Coin)
Enjinコインは、Enjinが作成した暗号資産。
Enjinは、25万以上のゲームコミュニティと1870万人の登録ゲーマーを有する「オンライン最大のゲームコミュニティプラットフォーム」だ。
Enjinチームは、業界にとって最も使いやすい暗号通貨となることを目標に、ゲームを完全に中心にコインを設計している。
このプロジェクトには、Enjinコインだけでなく、開発者がゲームやコミュニティに組み込むことができるソフトウェア開発キット(SDK)一式が含まれている。
ゲームにブロックチェーンを導入することで、仮想財の送金に蔓延する高額な手数料や不正を減らすことができる。
Enjin Coinは、Ethereumネットワーク上に構築されたERC20トークン。
それに伴い、このプロジェクトは暗号通貨として機能するだけでなく、スマートコントラクトの機能も備えている。
また、ライトニングネットワークのイーサリアム版であるライデンネットワークをテストしている最初のプロジェクトの1つでもある。
Enjin Coinプラットフォームは、公開されたAPIとSDKを通じて、さまざまな機能を提供している。
Enjin Coinがゲームコミュニティにもたらす最大の価値は、バーチャルグッズの作成と管理である。
各プラットフォームの開発者は、Enjin Coinを親通貨とするコミュニティ独自の通貨を簡単に作成することができる。これにより、各コインはブロックチェーンの利点(スピード、コスト、セキュリティなど…)をすべて享受しながら、それぞれのプラットフォームにカスタマイズされた状態を保つことができるのだ。
Enjin Coinを運営するEnjinは、オンラインゲームコミュニティ作成プラットフォームとして最大手だ。
2009年にスタートし、毎月6000万ビューを獲得し、コミュニティストアで毎月数百万米ドルを取引しています。このチームは、Enjin CMSプラットフォーム全体(25万以上のゲームサイト)にEnjinコインを導入している。
このプロジェクトのアドバイザーは、Anthony Diiorio(イーサリアム共同創設者)とPat LaBine(Biowareの前プロデューサー兼テクニカルディレクター)だ。
Enjinはまた、Unity、PC Gamer、NRG eSportsとパートナーシップを結んでいる。
チームは2017年末にICOを開催し、プライベートラウンドとパブリックラウンドの間で〜3500万ドルを調達し、成功を収めた。
まだ若いプロジェクトですが、チームは2017年の最後の四半期に、Minecraftプラグインの作成と並行して、Platform API、Mobile Smart Wallet、Java SDKを構築した。
2018年には多くのものを用意しているが、ハイライトは各種プラットフォームプラグイン、Efinityのリリース、その他多数のSDKなどだ。
また、EnjinはTopListsと呼ばれるツールを備えており、ユーザーがゲーム、サーバー、チーム、その他あらゆる項目をランク付けすることができる。
TopListsは、市場入札や民主的な投票を可能にする機能を持つ分散型スマートコントラクトとして展開される予定。
リスト作成者は、ユーザーが自分のリストに投票するなどのタスクを実行するとトークンを受け取ることができるため、リストの宣伝やマーケティングを行うインセンティブが働く。
Enjin Coinは、オンライン仮想ゲームと分散型技術の統合を目指す野心的なプロジェクトだ。
Enjin Coinプロジェクトは多くのことを約束しており、その約束を果たすことができるかどうかは、時間の経過とともに確認することができるだろう。
DOT ポルカドット(Polkadot)
公開 | 2020年8月(ICOは2017年10月) |
開発者 | ギャビン・ウッド(イーサリアムの共同創設者である)ほか |
開発元 | Web3 Foundation(スイス) |
アルゴリズム | NPoS |
最大供給量 | 10億DOT |
公式サイト | https://twitter.com/Polkadot |
取引所 | GMOコイン、コインチェック、bitbank |
異なる仮想通貨のネットワークを繋げることを目指しているブロックチェーンプロジェクト。
Polkadotは、多様なブロックチェーンがトラストフリーで価値を含むメッセージをやり取りできるようにするプラットフォームで、それぞれの特徴を共有しつつ、セキュリティをプールしている。Polkadotはスケーラブルなヘテロジニアス・マルチチェーン技術である。
Polkadotは完全に柔軟で、ネットワーク内のチェーンの性質や構造を一切想定していないため、異種混在型となっている。ブロックチェーンでないシステムやデータ構造でも、一連の基準を満たせばパラチェーンになることができる。
Polkadotは、独立したチェーンの集合(例えば、イーサリアム、イーサリアムクラシック、ナメコイン、ビットコインを含む集合)と同等とみなすことができるが、プールされたセキュリティと信頼できるチェーン間取引可能性という重要な点が追加されている。
Polkadotのネイティブ・パラチェンの多くは、Polkadot Runtime Environment SDK(例:Parity TechnologiesのSubstrate)を使用して記述される予定。
ATOM コスモス(Cosmos)
公開 | 2019年 |
提唱者 | Jae Kwon |
開発元 | Tendermint Inc. |
アルゴリズム | Proof-of-Stake |
最大供給量 | ∞ |
公式サイト | https://cosmos.network/ |
取引所 | GMOコイン |
ATOMは、「ブロックチェーン同士をつなぐ」構造を持つ暗号資産。
Cosmosネットワークは、ゾーンと呼ばれる多くの独立した並列ブロックチェーンで構成され、それぞれがTendermint(ErisDBなどのプラットフォームですでに使用されている)などの古典的なビザンチン耐故障(BFT)合意プロトコルによって駆動されている。
いくつかのゾーンは他のゾーンに対してハブとして機能し、多くのゾーンが共有ハブを通じて相互運用できるようになっている。
このアーキテクチャは、ビットコインのサイドチェーンのコンセプトをより一般的に応用したもので、Proof-of-Workの代わりに古典的なBFTとProof-of-Stakeアルゴリズムを使用している。
Cosmosは、他のブロックチェーンがうまくできない、複数のアプリケーションや暗号通貨と相互運用することが可能だ。
新しいゾーンを作ることで、あらゆるブロックチェーンシステムをCosmosハブに接続し、仲介者を介さずに、それらのゾーン間でトークンを行き来させることができるのだ。
Cardano(ADA)カルダノ・エイダ
公開 | 2017 年10 月2日 |
開発者 | Charles Hoskinsonほか |
開発元 | Cardano Foundation |
アルゴリズム | |
最大供給量 | 450億 ADA |
公式サイト | https://cardano.org |
取引所 | フォビジャパン、GMOコイン |
Cardano(カルダノ)というオープンソースの分散型プラットフォーム上で使われる通貨。 Ethereum(イーサリアム)や、トップ 20位圏内の BitShares(ビットシェアーズ)など暗号通貨の開発に携わった第一人者で天才数学者のチャールズ・ホスキンソンが開発に携わったことで知られる。
カルダノは、画期的なプルーフ・オブ・ステーク・アルゴリズムであるウロボロスを組み込んだ最初のプロトコルだ。IOHKチームは、カルダノをゼロから構築するために、ピアレビューされた学術研究を原動力とする「第一原理」アプローチを採用した。
この共同作業の結果、ミッションクリティカルなシステム(この場合は投資の確保)に必要な耐障害性を実現する産業用強度の製品に焦点を当てた、Haskellコードに基づく最初の暗号通貨が誕生した。
Cardanoのマルチレイヤープロトコルは高度な機能を実行し、制御レイヤとエレガントにリンクした決済レイヤを備えている。決済層はアカウント単位、コントロール層はスマートコントラクトを実行し、IDを認識するようにプログラムされており、コンプライアンス(例えばブラックリスト)を支援する。
このプロトコルは、ユーザーのプライバシー権を保護することを目的としており、同時に規制当局のニーズも考慮されている。そうすることで、カルダノは、これらの要件を微妙かつ効果的な方法でバランスさせた最初のプロトコルであり、暗号通貨のための新しいアプローチを開拓している。
また、ソフトフォークによるアップグレードが可能なように設計されており、ニーズの変化に対応し、必要な時に迅速に進化させることができるようになっている。また、プロトコルの持続可能性を確保するため、トレジャリーシステムも導入される予定。
カルダノは、完全にオープンソースでパテントフリーであることにより、コラボレーションの精神に基づいて構築されている。効率性と拡張性のために設計されたカルダノのエコシステムは、これまでに構築された中で最も完全な暗号資産へと発展していくことだろう。(引用元:CoinGecko→https://www.coingecko.com/en/coins/cardano)
LSK リスク(Lisk)
Liskは、2016年初頭にMax KordekとOliver Beddowsによって設立されたブロックチェーンアプリケーションプラットフォーム。
独自のブロックチェーンネットワークとトークンLSKをベースに、Liskは開発者がブロックチェーンアプリケーションを構築し、カスタムトークンを含むLiskネットワークにリンクした独自のサイドチェーンをデプロイできるようにする予定だ。
サイドチェーンのスケーラビリティと柔軟性のおかげで、開発者はブロックチェーンアプリケーションを完全に実装し、カスタマイズすることができる。
Liskは、JavaScriptで書かれたSDK、ユーザー体験への特別なフォーカス、開発者サポート、詳細なドキュメント、Lisk Academyにより、ブロックチェーン技術をより身近なものにすることを目指している。
Liskネットワークは、非常に効率的なDelegated Proof of Stake(DPoS)合意モデルを使って運営されており、民主的に選出された代表者によって安全が確保されています。
スイスのツークに本社を置くLiskは、ICO(Initial Coin Offering)で14,000ビットコイン以上の資金を調達し、ピーク時の評価額は40億ドル超となった。
Liskは、Lisk (LSK) Tokenを利用したオープンソースのブロックチェーンプラットフォームで、開発者はJavaScriptプログラミング言語で分散型アプリケーション(dApps)をコーディングすることが可能だ。
Liskを使えば、開発者はLisk Networkにリンクした自分のサイドチェーン上で、また自分のカスタムトークンを使ってアプリケーションを構築することができる。その意味で、LiskはEthereumブロックチェーンと似ている。ただし、Liskプラットフォームはスマートコントラクトを作成するために構築されているのではなく、LISK AppSDKフレームワークを使用して多様なアプリや機能を開発するために構築されている。
このコインには、その設計と構築の基礎となる「モジュール」が含まれているため、モジュール型暗号通貨と言える。
全体的なデザインはその切り札であり、リスクのシステムでは、誰もがその「設計ブロック」を使って独自の分散型アプリを構築することができる。
サイドチェーン」を活用するのである。そのほか、イーサリアムのコアメンバーだった人たちが多くLiskに参加している。
2016年6月8日、LiskのCEOであるMax Kordekは、LiskのシニアアドバイザーとしてCharles Hoskinson(イーサリアムの元CEO)とSteven Nerayoff(イーサリアムの元アドバイザー)を加え、製品開発を促進すると発表。(引用元:CoinGecko→https://www.coingecko.com/en/coins/lisk)
IOST アイオーエスティー(IOST)
公開 | 2018年1月 |
開発者 | Terrace Wang、Kimmy Zhong、Ray Xiao |
アルゴリズム | Proof-of-Believability |
最大供給量 | 90,000,000,000IOST |
公式サイト | https://www.coingecko.com/en/coins/iost |
取引所 | コインチェック |
IOSTは、分散型経済のセキュリティとスケーラビリティのニーズを満たす超高TPSブロックチェーンインフラストラクチャを構築している。
実績ある創業者チームが主導し、SequoiaやMatrixなど世界トップクラスの投資家から4000万ドルの支援を受けたIOSTは、将来のオンラインサービスの基盤となるアーキテクチャを目指す。
強力なコンセンサスアルゴリズム「Proof-of-Believability」は、IOSTトークン残高、評価に基づくトークン残高、ネットワーク貢献、ユーザー行動などの要素を用いて、ノードのコンプライアンスを確保しながら、次世代のトランザクションスループット速度を実現。
より高速なビザンチンフォールトトレランス機構、マイクロステートブロック、アトミックコミットプロトコル、ダイナミックシャーディングプロトコル(Efficient Distributed Sharding)により、トランザクションの安全性、一貫性、高速性を確保しながら、ストレージ、設定コスト、検証者の処理能力を低減。
ブロックチェーン上のサービスの利用から、ノードの実行、取引の検証まで、誰でも私たちのシステムのすべてのレイヤーに参加することができる。
ルールとコードは誰でも見ることができ、前提条件によって参加が制限されることはない。
IOSTは、すべての関係者にとってネットワーク価値を最大化する、自己運用可能なトラストレスネットワークを構築することで、これまでのビジネス手法を根本的に破壊することを目指している。このプロジェクトでは、情報を分散して安全に保管する方法に重点を置いている。
また、Dappsとスマートコントラクトを提供しており、ブロックチェーン技術に精通している人であれば、この2つのコンセプトがいかに不可欠であるかを知っているはずだ。
IOSTは、ブロックチェーン技術の真髄である平等主義的な価値観に基づき、検閲に強く、誰にでも開かれた信頼性の高いネットワークを構築し、ブロックチェーン技術を使って中間業者を排除し、すべての関係者にとってネットワークの価値を最大化しようとしている。
極めて優秀なTerrace Wang、Kimmy Zhong、Ray Xiaoの3人が共同設立している。この3人に加え、プロジェクトには12人の社員と4人のアドバイザーがいる。
CodeAcademyの共同設立者であり、TimesのMost Influential People賞を受賞したRyan Bubiskiがアドバイザリーボードとして大きな役割を担っていることも特筆される。
チームは、Sequoia、Nirvana Capital、DFundなど、約16社のブロックチェーンや暗号資産に特化した企業と提携を結んでいる。したがって、このプロジェクトには強力な投資家が存在する。(引用元:CoinGecko→https://www.coingecko.com/en/coins/iost)
PLT パレットトークン(Palette)
IEO | 2021年7月 |
開発元 | 株式会社Hashpalette |
アルゴリズム | |
最大供給量 | 1,000,000,000PLT |
公式サイト | https://hashpalette.com/eng |
取引所 | コインチェック |
Paletteは、マンガ、スポーツ、音楽などの次世代エンターテインメントのために構築された新しいブロックチェーンプラットフォームだ。
Paletteは、デジタルアイテムを発行・管理・流通させるためのブロックチェーンネットワークだ。ユーザーは、デジタルアイテムの所有権を自由に譲渡し、アプリケーションで活用することができる。
Paletteでは、デジタルアイテムを独自のブロックチェーン「Palette Chain」上でNon-Funjible Token(NFT)として扱うことができる。
Palette Chainは、エンターテインメント分野におけるデジタルアイテムの発行・管理・流通に特化したブロックチェーンであり、ビジネスモデルに合わせた設計がなされている。
さらに、Palette ChainはEthereumを含む複数のブロックチェーンと接続することができ、NFTの発行・流通のハブとなるクロスチェーンプラットフォームとして機能することが可能。
また、分散型プラットフォームとしてのパレットを安定的に運用するために、暗号通貨「パレットトークン(PLT)」を発行。
NFTと暗号通貨の基盤を整備することで、日本が誇るコンテンツ産業をブロックチェーン技術でアップデートすることを目指す。
NFTの普及によって実現する市場には大きな可能性がありますが、パレットが注力しているエンターテインメント領域では、さらなる市場拡大のために現状ではまだ解決すべき課題があり、その代表例がイーサリアムだ。
次の4つが課題となる。
1.ガス料金の不安定さ
2.ガス料金によるユーザー体験の悪化
3.クロスチェーン基盤の欠如
4.ブロックチェーン上のガバナンス
これらの課題を解決するために、Paletteが提案するのは、イーサリアム上でNFTを発行するのではなく、NFTに特化したプライベートチェーンを利用することだ。
プライベートチェーンとは、ブロックチェーンネットワークの管理者が限定されている場合を指す。(引用元:CoinMarketCap→https://coinmarketcap.com/ja/currencies/plt-token/)
2021年7月のコインチェックに上場され高値をるけた。
LINK チェーンリンク(Chainlink)
ICO | 2017年9月 |
公開 | 2019年6月1日 |
開発者 | Sergey Nazarov、Steve Ellis |
アルゴリズム | – |
最大供給量 | 1,000,000,000LINK |
公式サイト | https://chain.link |
取引所 | bitbank |
Chainlink(LINK)は、スマートコントラクトと現実世界のデータを接続することを目的とした分散型オラクルネットワーク。
ChainlinkはSergey Nazarov氏によって開発され、共同創設者はSteve Ellis氏だった。2017年9月にICOを開催し3200万ドルを調達し、合計10億LINKトークンを供給した。
Chainlinkの分散型オラクルネットワークのネイティブ通貨であるLINKは、ノードオペレータを支払うために使用される。
Chainlinkネットワークはレピュテーションシステムを持っているため、大量のLINKを持つノードプロバイダはより大きなコントラクトで報酬を受けることができるが、正確な情報を提供できないとトークンが減額される。
開発者は、LINKを「ERC20トークン」として説明し、追加のERC223「転送と呼び出し」機能(アドレス、uint256、バイト)で、単一の取引内のコントラクトでトークンを受け取って処理することができる。
2017年、3200万ドルのLINK ICOに続いて、LINKトークンの32%がエコシステムにインセンティブを与えるためにノードオペレータに送られ、30%はChainlink内に開発のために割り当てられた(35%はパブリックトークン販売で公開販売された)。(引用元:CoinMarketCap→https://coinmarketcap.com/ja/currencies/chainlink/)
Chainlinkは、実世界のデータをブロックチェーンネットワーク上にもたらし、ハイブリッドなスマートコントラクトの作成を可能にするDecentralized Oracle Networks(DONs)を構築するためのフレームワークである。これらのDONは、プライスフィード、プルーフオブリザーブ、検証可能なランダム性、キーパー、および任意のWeb APIに接続する機能などの分散型サービスを提供する。
オンチェーンのスマートコントラクトに供給される外部情報(価格、気象データ、イベント結果など)とオフチェーンの計算(ランダム性、取引の自動化、公正な順序付けなど)の信頼性と改ざん防止を確保することが目的だ。(引用元:CoinGecko→https://www.coingecko.com/en/coins/chainlink)
TRX トロン(TRON)
ICO | 2017年9月 |
公開 | 2018年1月 |
開発者 | Justin Sun |
開発元 | トロン財団 |
アルゴリズム | Delegated Proof of Stake (DPoS) |
最大供給量 | – |
公式サイト | https://tron.network |
取引所 | フォビジャパン |
Tronは、インターネットとそのインフラの分散化を推進することを目的とした、Ethereumによく似たブロックチェーンベースの分散型オペレーティングシステム。
スマートコントラクトプラットフォームを中核とし、TRONエコシステム内のすべての分散型アプリケーション(DApps)に対して、高スループット、高スケーラビリティ、高可用性を提供する。
Tronのブロックチェーンは、そのネイティブトークンであるトロニクス(TRX)の使い勝手を中心に構築されている。
トロンのブロックチェーンは、シンガポールを拠点とし、現在ジャスティン・サン氏が代表を務めるトロン財団によって作られた。トロン財団を作る前、サンはアジアのSnapchatを目指すアプリ「Peiwo」を設立した。このアプリでサンは2017年のフォーブス30アンダー30に選ばれた。
トロンは、2017年9月に7000万ドル以上を集めたICOを成功させた後に誕生した。
ブロックチェーンとその分散型スマートコントラクト機能を使い、ユーザーがコンテンツにアクセスするためにGoogleやFacebookなどの「中間業者」が必要ない分散型インターネットを体験してもらうというのがトロンの考え方だ。
Tronは、Youtubeなどのサービスに代わって、ユーザーがクリエイターと直接つながり、消費したいコンテンツに対してクリエイターに直接お金を支払うことができる分散型インフラとなることを目指す。
Tronのプロトコルは、Delegated Proof of Stake (DPoS) ガバナンスモデルで動作している。これにより、ユーザーは手数料をほぼゼロにして取引を行うことができる一方、取引スパムに対抗することができる。
Tron・ブロックチェーン上の取引は、トロン・パワーという形でステークをロックしているTRXホルダーによって投票されたスーパー・レプリゼンタティブ(SR)のコンソーシアムによって維持されている。上位に投票された27人のスーパー代表と100人のスーパー代表候補がいる。SRとSR候補の階層は、トロン・パワーホルダーからの得票数に基づいて6時間ごとに再調整される。(引用元:CoinGecko→https://www.coingecko.com/en/coins/tron-bsc)
TRONは、現在CEOを務めるJustin Sunによって設立された。北京大学とペンシルバニア大学で学び、Forbes Asiaの「30 Under 30」シリーズで起業家として評価された。
1990年生まれ。過去にはリップル社との関係もあり、同社の中華圏における代表を務めていた。
TRONは、コンテンツ制作者が視聴者と直接つながることができる環境と位置づけています。ストリーミングサービスやアプリストア、音楽サイトなどの中央集権的なプラットフォームを排除することで、クリエイターが中間業者に手数料を奪われることがなくなると期待されている。
その結果、消費者にとっては、コンテンツの価格が下がる可能性もあります。エンターテインメント分野のデジタル化が進む中、TRONはブロックチェーン技術の応用で先行する可能性がある。
また、同社は、Ripple Labsなどの大手企業から引き抜いた優秀で経験豊富な開発チームを世界各地に抱えているという。
また、他のブロックチェーンプロジェクトが開発計画を不透明にしているのに対し、TRONは今後数年間のロードマップを提示するなど、他社との差別化を図っている。(引用元:CoinMarketCap→https://coinmarketcap.com/currencies/tron/)
MONA モナコイン(Mona Coin)
β版リリース | 2013年12月23日 |
公開 | 2014年1月1日 |
開発者 | Wantanabe |
アルゴリズム | |
最大供給量 | 1億512万MONA |
公式サイト | https://monacoin.org |
取引所 |
Monacoinは、オープンソースのデジタル通貨であり、ピアツーピア(P2P)決済ネットワークでもある。
日本初の暗号通貨」と呼ばれ、BitcoinやLitecoinに代わる日本発の暗号通貨として注目されている。
その前身となるコインと同様に、このコインも純粋にP2P電子マネーとして、日本国民を対象とした分散型デジタル通貨として作られた。
このコインには、それ以前のコインとは異なるいくつかの重要な違いがあり、このガイドはその違いを引き出すことに専念している。
2013年12月に構想されたMonacoinは、2014年1月1日にプレミン無しで正式に誕生しました。
同日付のBitcoin Talk Forumでは、このコインの誕生とその仕様について詳しく述べられている。
ブロック937440でソフトフォークが実行され、Segwitが実装されたが、これはBitcoin、Litecoin、Vertcoin、および他の支払いに特化した暗号通貨と歩調を合わせるために行われた動き。
さらに、Monacoinチームは、彼らのコインにライトニングネットワークを実装したと伝えられている。
ソフトフォークといえば、Monacoinは実はLitecoinのハードフォークである。
Monacoinはもともと、BitcoinのSatoshi Nakamotoへのオマージュとして、ペンネームのWantanabe氏によって設立された。このペンネームのほか、このコインのチームは完全に匿名だ。
さらに、このプロジェクトには、サイトにもネット上のどこにもロードマップが表示されていない。
しかし、SegwitとLyra2REv2のアップデートとライトニングネットワークの実装が示唆するように、チームはアップデートとアップグレードの先頭に立ち続けているようだ。
Lyra2REv2とDark Gravity Wave v3アルゴリズムを使用し、それぞれより公平な採掘機会、成功率、採掘プロセスの難易度を保証している。
着実にサービスを向上させ、ユーザーに最高の体験を提供するために常に努力している。
Scrypt準拠のASICマイナーが登場すると、彼らはLyra2REV2に切り替え、マイニングMONAが世界中のマイナーの間で公平な戦いになるようにした。
日本人がモナコインを使って土地を購入した例は、国内外にニュースを流し、モナコインの人気を広めた。(参照元:CoinGecko→https://www.coingecko.com/en/coins/monacoin)
ONT オントロジー(Ontology)
公開 | 2018年3月 |
開発者 | Erik Zhang、Da HongFei、Li Jun |
開発元 | OnChain |
アルゴリズム | VBFT(Verifable-random-function Byzantine Fault Tolerance) |
最大供給量 | 1,000,000,000ONT |
公式サイト | https://ont.io |
取引所 | フォビジャパン |
Ontologyは、新しい高性能パブリックブロックチェーンプロジェクト&分散型トラストコラボレーションプラットフォーム。
一連の完全な分散型台帳とスマートコントラクトシステムを含む、新しい高性能パブリックブロックチェーンを提供する。
Ontologyは、パブリックブロックチェーンシステムをサポートするブロックチェーンフレームワークであり、用途に応じて異なるパブリックブロックチェーンをカスタマイズすることが可能だ。
また、その様々なプロトコルグループとチェーンネットワーク間のコラボレーションをサポートしています。彼らは常に、分散デジタルIDフレームワーク、分散データ交換プロトコルなどのためのものなど、異なる種類の分散シナリオのための基礎インフラストラクチャ上の共通のモジュールを提供する。
Ontologyは、創業者のErik ZhangとDa HongFeiが率いるOnChainという中国企業によって2017年に作られた。
OnChainは、現在数十億ドル規模のプロジェクトとなっているNEOブロックチェーンの創業者でもあり、暗号通貨業界では大きな成功を収めている。
Ontologyは、あらゆる規模の企業が、現在のシステムをすべて完全に変更することなく、社内にブロックチェーン技術を導入するための方法として開発されました。
Ontologyフレームワークの目的は、単一のブロックチェーンとして動作させることではない。その代わり、この技術によって、企業はプライベートとパブリックの両方のブロックチェーンをフルに活用することができるようになる。
一つ一つのデータ取引は、分散化された環境で確認される。つまり、一人の人間や権威がネットワークをコントロールすることはできないのだ。(参照元:CoinGecko→https://www.coingecko.com/en/coins/ontology)
XYM シンボル(Symbol)
公開 | 2021年3月17日 |
開発者 | Jaguar Gimre Bloody Rookie |
アルゴリズム | PoS+(Proof-of-Stake Plus) |
最大供給量 | 8,999,999,999 |
公式サイト | https://monacoin.org |
取引所 | GMOコイン、bitbank |
Symbolは、すべての人のための金融ファブリックだ。
NEMの精神的後継者であるSymbolは、PoS+という新しいコンセンサスアルゴリズム、ルールベースのトークン(モザイクと呼ばれる)、ネームスペース、マルチシグネチャアカウント、アグリゲートトランザクションを特徴としている。
Symbolは、ビジネスの摩擦を減らし、データとイノベーションのフローを増加させ、資産の創造、交換、保護を促進する、信頼性の高い安全なエンタープライズブロックチェーン。
Symbolは、企業がコストを削減し、複雑さを軽減し、イノベーションを合理化することを目的として構築されている。
2021年3月に公開されたSymbolは、独自のハイブリッド(パブリック/プライベート)アーキテクチャを採用し、パブリックチェーンが提供する透明性の恩恵を受けながら、より機密性の高い情報にはデータ制限や暗号化措置を施すことが可能。
柔軟性、セキュリティ、スピード、使いやすさを大幅に向上させたSymbolプラットフォームは、クラス最高のブロックチェーン・エンタープライズ・ソリューションだ。
XYMは、Symbolパブリックブロックチェーンのネイティブ通貨であり、ブロックチェーンの中核的な価値伝達メカニズムとして使用されている。
MKR メイカー(Maker)
Maker(MKR)は、MakerDAOとMaker Protocol(それぞれイーサリアムブロックチェーンに基づく分散型組織とソフトウェアプラットフォーム)のガバナンストークンで、ユーザーがDAI安定コインを発行・管理できるようにするものだ。
2015年に当初構想され、2017年12月に本格始動したMakerは、米ドルにソフトペッグされた安定価値を持つコミュニティ管理の分散型暗号通貨DAIを運用することを任務とするプロジェクトである。
MKRトークンは、DAIを運営する組織の議決権のようなもので、保有者に配当はないものの、Maker Protocolの開発に対する議決権を持ち、DAI自体の成功に応じて価値が上昇することが期待されている。
Makerエコシステムは、分散型金融(DeFi)シーンにおける最も初期のプロジェクトの一つであり、イーサリアムなどのスマートコントラクト対応ブロックチェーンの上に分散型金融商品を構築しようとする業界である。
MakerDAOは、より大きなMakerエコシステム内の最初の事業体で、デンマークのシーランド出身の起業家であるRune Christensenによって2015年に創設された。
クリステンセンは、コペンハーゲン大学で生化学の学位を取得し、コペンハーゲン・ビジネス・スクールで国際ビジネスを学んだ。MakerDAOの前は、国際的な人材紹介会社Try Chinaを共同設立し、経営していた。(参照元:CoinGecko→https://coinmarketcap.com/currencies/maker/)
>>購入は国内取引所では唯一のbitbankで(2022年1月25日上場)
DAI ダイ DAI
公開 | 2019年11月 |
提唱者 | Rune Christensen |
アルゴリズム | |
最大供給量 | 4,970,000,000DAI |
公式サイト | https://makerdao.com/ja/ |
取引所 | GMOコイン、bitbank |
DAIはEthereumベースのステーブルコイン(安定な価格を実現するよう設計された仮想通貨)であり、その発行と開発はMakerプロトコルとMakerDAO分散型自律組織によって管理されています。
DAI価格は米ドルにソフトペッグされ、新しいDAIが鋳造されるたびにスマートコントラクト保管庫に入金される他の仮想通貨と混在して担保化されます。
ここで、マルチ担保DAIと単一担保DAI(SAI)を区別することが重要です。SAIは、単一の仮想通貨でしか担保できない旧バージョンのトークンです。SAIは、DAIトークンを保有することで利息を獲得できるDAI貯蓄率をサポートしていません。
マルチ担保DAIは2019年11月にローンチしました。
MakerDAO自体は、2015年にデンマークの起業家Rune Christensen氏によって設立されました。Christensen氏は、Makerエコシステムの作業を開始する前に、コペンハーゲンで生化学と国際ビジネスを学び、国際的な人材派遣会社のTry Chinaを設立しました。
DAIの主な利点は、米ドルの価格に対するソフトペッグにあります。
仮想通貨市場は、流動性が高く規模の大きいBitcoinのようなコインでさえ、1日という短期間で10%以上の価格変化(増減両方)を経験することがあり、そのボラティリティの高さでも知られています。このような状況もあり、トレーダーや投資家は、安定した価格で大幅な市場変動を相殺できる安全資産をポートフォリオに追加することが多いです。
そのような資産の1つにステーブルコインがあり、DAIはその一例です。これらは、一般的には米ドルやユーロなどの伝統的な法定通貨(価格が比較的安定した価値を持つ資産)に紐付けされている仮想通貨です。
DAIのもう1つの重要な利点は、民間企業ではなく、ソフトウェアプロトコルを介して分散型自律組織によって管理されるという事実です。それゆえ、トークンの発行や焼却といった一連の行為がEthereum上の自己執行スマートコントラクトによって管理および公開で記録されるため、システム全体の透明性が高くなり、汚職等が発生しづらくなります。
さらに、DAIソフトウェアの開発プロセスは、トークンのエコシステムの定期的な参加者による直接投票を通じて、より民主的な方法で管理されています。
FCR FCRコイン FC Ryukyu Coin
公開 | 2022年5月18日 |
開発者 | GMO&FC琉球 |
アルゴリズム | |
最大供給量 | 10億FCR |
公式サイト | https://fcr-coin.com/ |
取引所 | GMOコイン |
FCRコイン(FCR)はサッカーJ2リーグ所属のFC琉球により発行された暗号資産です。資金調達および同社が提供するプラットフォーム「FC RYUKYU SOCIO」を通じて利用することを目的として発行されました。
FCRコインは、国内のクラブチームで初めてIEO(Initial Exchange Offering)による上場をしました。
FCRコイン(FCR)は、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)に所属するサッカークラブFC琉球を運営する琉球フットボールクラブ株式会社(以下FC琉球)が発行・管理を行う暗号資産(仮想通貨)です。
発行主体であるFC琉球は、「ファン・サポーターとサッカークラブの関係性をアップデートし、 現代のサッカークラブ経営の新しいスタイルを示すことで、 日本とアジアのサッカーを欧州や南米に並ぶものにする。」をビジョンに掲げており、ビジョン実現に向けた資金調達および独自プラットフォーム「FC RYUKYU SOCIO」での利用を目的としてFCRコイン(FCR)の発行を行いました。
FCRコイン(FCR)はイーサリアムブロックチェーン上で発行されるERC-20準拠のトークンです。発行上限は10億FCRに設定されており、2021年8月の初期発行時に上限である10億FCRが発行されました。 2022年4月27日よりGMOコインを介してIEOによる募集を開始し、翌月5月18日のIEO抽選販売およびGMOコイン「取引所(現物取引)」での取扱開始を経て、市場への流通が開始されました。
出典:GMOコイン
DOGE ドージコイン Doge coin
ドージコインは、インターネット上で人気のミーム「Doge」を基にした仮想通貨で、ロゴに柴犬が描かれているのが特徴です。ドージコインはライトコインのフォークコインです。2013年12月6日に「ジョーク通貨」として登場したドージコインは、瞬く間に独自のオンラインコミュニティを形成し、2014年1月には時価総額が6000万米ドルに達しました。
他の仮想通貨と比較して、ドージコインの初期コインの発行スピードは速いものでした。2015年半ばまでに1000億枚のコインが流通し、その後は毎年52億5600万枚のコインが追加で流通しています。2015年6月30日時点で、1000億枚目のドージコインがマイニングされました。
ドージコインは、オレゴン州ポートランド出身のビリー・マーカスと、オーストラリア・シドニー出身のジャクソン・パルマーによって開発されました。彼らはコアなビットコイン利用者以外にもアピールできる楽しい仮想通貨を作りたいと考えていました。ドージコインは主にRedditやTwitterで、ユーザーが良いコンテンツを作ったり共有した時に渡す、チップとして使われていました。また、ドージコインのコミュニティは募金活動にも積極的に参加しています。
ドージコインの開発者は2015年以来、コインに大きな変更を加えていません。これはドージコインが時代遅れになる可能性を意味し、柴犬コインがドージコインを離れ、イーサリアムなどのより進んだプラットフォームに参加する理由にもなっています。ドージコインの強みの1つに、リラックスして、楽しいことが大好きなコミュニティが挙げられます。しかし、他の通貨ははるかにプロフェッショナルで、これは弱点とも言えます。
SOL ソラナ SOLANA
公開 | 2020年3月 |
開発者 | Anatoly Yakovenko |
アルゴリズム | Proof of Stake |
最大供給量 | 2,100万SOL |
公式サイト | https://solana.com/ja |
取引所 | GMOコイン |
ソラナは2017年にAnatoly Yakovenko氏によって考案されたブロックチェーンプラットフォームです。2020年3月にローンチしたばかりの比較的新しいブロックチェーンで、ブロックチェーンアプリケーションの開発環境を提供することを目的に開発されました。
ソラナと同様にブロックチェーンアプリケーションの開発環境を提供するプラットフォームの代表格としてイーサリアムが挙げられます。イーサリアムは2015年7月にローンチされたブロックチェーンで、現在に至るまでに数多くのプロジェクトの基盤として利用された実績があります。そのためソラナは同じブロックチェーンプラットフォームであるイーサリアムと比較されることがありますが、取引の処理速度が非常に速く、また取引コストが低いことから注目を集めています。
またこのソラナブロックチェーン上で流通する独自トークンを「SOL」と言います。SOLはソラナブロックチェーン上でステーキングや取引手数料の受払い、ガバナンス投票などに利用されています。
SAND サンドボックス The Sandbox
公開 | 2012年5月15日(※ゲーム初リリース) |
開発者 | Arthur Madrid |
アルゴリズム | Proof of Work |
最大供給量 | 3,000,000,000SAND |
公式サイト | https://www.sandbox.game/jp/ |
取引所 | コインチェック |
2011年にPixowl社によって立ち上げられたThe Sandboxは、 ブロックチェーンベースの仮想世界で、ユーザーはゲーム形式でデジタル資産を生成、設計、売買することができます。分散型自律組織(DAO)と非代替性トークン(NFT)の力を組み合わせることで、Sandboxはゲームコミュニティを盛り上げるための分散型プラットフォームを構成します。
公式白書によると、Sandboxプラットフォームの主な使命は、主流のゲームにブロックチェーン技術をうまく導入することです。このプラットフォームは、ユーザーがクリエイターとゲーマーの両方になることを可能にする、クリエイティブな「遊んで稼ぐ」モデルを促進することに重点を置いています。Sandboxは、ブロックチェーン技術の力を利用し、プラットフォーム上での取引を容易にするユーティリティ・トークン「SAND」を導入しています。
開発者は、Pixowlの共同設立者であり、CEOはArthur Madrid氏です。彼は、The Sandboxの推進役の1人です。2000年、パリ・ドフィーヌ大学で経済学の学位を取得しています。Madrid氏のキャリアは、Eurogroup Consulting France社のコンサルタントとして始まったものの、その後すぐに起業家へと転身しました。2001年に1-Click Mediaを設立し、後にIpercast社に買収されています。
Pixowlの共同設立者であり、同社のCOOを務めるのはSebastien Borget氏です。2007年にテレコム・パリでコンピューター・システム・ネットワークと電気通信学の分野で学位を取得しています。プロとしてのキャリアは1-Click Mediaのプロジェクトリードとして始まり、それ以来両者は起業家デュオとして活動しています。彼らは2011年にPixowlを設立し、継続的に一緒にプロジェクトを進めています。
The Sandboxは、ゲームの世界にブロックチェーン技術を導入しているという点で、ユニークなプラットフォームとなっています。ブロックチェーン技術の導入に関して、ゲーム業界は巨大な未開拓市場であり、Pixowlも2011年にそれを目撃しています。The Sandboxはゲーマーがブロックチェーンベースのアセットを生成し、収集できる世界を作ることで、市場に革命を起こすことを目指しています。世界的なゲーム市場の中でも、ニッチな存在となっています。
ユーザーにより作られたコンテンツに焦点を当てることで、プラットフォームのさらなる発展に貢献する関係者のメタバースを作り出すことができます。それだけでなく、SANDトークンを導入することで、The Sandboxは分散型ガバナンスを促進し、ユーザーはプロジェクトの発展について意見やアイデアを共有することができます。テクノロジーの進化により、ブロックチェーンを利用したプロジェクトでは分散型ガバナンスが必須となりつつあります。
JASMY JasmyCoin
公開 | 2019年12月、BitPointで2021年10月 |
開発者 | 安藤国威(ジャスミー株式会社代表取締役)、佐藤一雅、原田浩志 |
アルゴリズム | PoW(ERC-20) |
最大供給量 | 50,000,000,000 JMY(500億枚) |
公式サイト | https://www.jasmy.co.jp |
取引所 | フォビジャパン |
JasmyCoin(JASMY)とは?
ジャスミーコイン(JASMY)は、東京に拠点を置くモノのインターネット(IoT)プロバイダーのジャスミー株式会社による暗号通貨プロジェクトです。システムとして、モノのインターネットは、識別子とデータを送信する能力を付与された機械的およびデジタル要素を含んでいます。IoT企業であるジャスミーは、データの売買に特化しており、ジャスミープラットフォームは、サービスプロバイダーとデータユーザーの2つのカテゴリーを繋いでいます。
ジャスミープラットフォームは、IoT技術とブロックチェーン技術を組み合わせ、ユーザーが個人情報を完全にコントロールできるようにすることで、個人データの主権を回復し保護するために構築されました。プロジェクトの主な目標は、ユーザーがIoTデバイス(コンピュータ、自動車、電話)と分散型プロトコルの間で信頼できる方法でデータを交換できる安全な環境をプラットフォーム上に確立することです。
ジャスミー開発者のミッションは、ユーザーが簡単・安全・スムーズにデータを利用できるインフラを形成することで、環境を整えることです。その結果、ジャスミーは、強力なインフラ、直感的なインターフェース、データを保存し共有するための安全な環境をユーザーに提供することを目指しています。ジャスミーの空間では、情報を個人の資産に変えることができるのです。
ジャスミーは、エッジコンピューティングとIPFS(InterPlanetary File System)上にデータを保存することでワークフローを分散化します。このプロジェクトの理念は、分散型モデルを用いたデータの民主化に基づいており、データは安全に保護され、所有者によって所有され、サービス提供者は(ユーザーが所有する)データを用いてサービス/ビジネスを促進する機会を得ることができます。
JasmyCoinの創設者
ジャスミーは、安藤邦岳(ジャスミー代表取締役&ソニー株式会社元社長COO)、佐藤和正(ジャスミー代表取締役社長COO&株式会社ソニースタイル・コム元CEO)、吉田正信(ジャスミー副社長CTO、2021年12月をもって退任)、原田浩(ジャスミーCFO&KPMGエグゼクティブファイナンシャルアナリスト)など複数のソニー元幹部が2016年4月に東京で設立した企業です。
2021年10月、日本の取引所「BITPoint Japan」でジャスミーコイン(JASMY)が発売された。JASMYは、ジャスミープラットフォームを動かすERC-20トークンで、ネットワークのメインユーティリティトークンとして機能し、ジャスミーのエコシステム全体を構築する上で重要な役割を担っています。
このプロジェクトは、デジタル業界の主要なプレーヤーと提携しており、その中には次のようなものがあります。トランスコスモス、パナソニック、VAIOなどです。
ジャスミーコインの特徴
デジタル時代において、ジャスミーは以下のような課題に取り組んでいます。
ジャスミープラットフォームは、顧客の機密保持を保証し、顧客が個人情報を管理する権利を与えるものです。ジャスミーでは、ユーザーはIoTデバイスを介して企業に情報を送り、安全な方法でサービスと交換することができます。
ジャスミーは、お客様の情報収集を適切に行い、情報漏えいを起こさないデータ処理ポリシーを提供します。
ジャスミーのネットワークは、分散型インフラであり、安全性と信頼性の高いデータ管理を実現しています。
このように、ジャスミーコインプロジェクトは、市場の最高レベルの安全性とセキュリティをサポートしようとしており、IoTデバイスの積極的な使用は、詐欺を減らすのに役立っています。
出典:coincapmarket
FNCT フィナンシェトークン
通貨単位 | FiNANCiE Token/FNCT |
発行可能上限数 | 20,000,000,000 FNCT |
コンセンサスアルゴリズム | Proof of Stake |
Coincheck取扱い開始日 | 2023年3月16日 |
ホワイトペーパー | https://fnct.xyz/whitepaper/j |
取引所 | コインチェック |
フィナンシェトークン(FNCT)は、株式会社フィナンシェが運営するブロックチェーンを活用したトークン発行型のクラウドファンディングサービス「FiNANCiE」のプラットフォームトークンです。Ethereumのブロックチェーン上で発行される暗号資産で、ERC20規格に準拠しています。
フィナンシェトークンは、FiNANCiEで発行されているコミュニティトークン同士を効果的に繋げられるようになり、コミュニティトークンの価値を長期的に向上させるためのプラットフォームトークンとしての役割を担います。具体的には、FiNANCiEのユーザーに報酬として付与されたり、FiNANCiE上の優良なコミュニティが継続的に成長するためのインセンティブとして活用されたりすることを想定しています。
また、フィナンシェトークンはFiNANCiEのエコシステム全体におけるガバナンスに参加できる機能も有し、「ユーザー主体の運営」の実現に寄与します。
引用元:Coincheck
まとめ
現在、国内の暗号資産取引所で取り扱いのある下記の主なコインを紹介しました。
- BTC ビットコイン(Bitcoin)
- ETH イーサリアム(Ethereum )
- BCH(BCC)ビットコインキャッシュ(Bitcoin Cash)
- LTC ライトコイン(Litcoin )
- XRP リップル(Ripple)
- XEM/NEM ニューエコノミームーブメント(New Economy Movement)
- XLM ステラ(Stellar)
- BAT ベーシックアテンショントークン(Basic Attention Token)
- OMG オーエムジー
- XTZ テゾス(Tezos)
- Qtum クアンタム(QTUM)
- ENJ エンジンコイン(Enjin Coin)
- DOT ポルカドット(Polkadot)
- ATOM コスモス(Cosmos)
- Cardano(ADA)カルダノ・エイダ
- LSK リスク(Lisk)
- IOST アイオーエスティー(IOST)
- PLT パレットトークン(Palette)
- LINK チェーンリンク(Chainlink)
- TRX トロン(TRON)
- MONA モナコイン(Mona Coin)
- ONT オントロジー(Ontology)
- XYM シンボル(Symbol)
- MKR メイカー(Maker)
- DAI ダイ(DAI)
- FCR FCRコイン(FC Ryukyu Coin)
- DOGE ドージコイン(Doge)
- SOL ソラナ(SOLANA)
- SAND サンドボックス(The Sandbox)
- JASMY ジャスミー
- FNCT(フィナンシェトークン)